第2回 英語教育総合学会

旧「英語教育総合研究会」

日時：12月17日（土）13：00－17：30
場所：大阪大学 大学院 言語文化研究科 新棟 2F 大会議室（豊中キャンパス）

シンポジウム
「動き出した小学校英語活動」
－小中連携の言語的基盤－

コーディネーター・司会：成田一（大阪大学）

特別講演「小学校英語活動から日本の英語教育を考える：Reading Recoveryの視点から」高梨庸雄（弘前大学名誉教授）

「小学校英語の今後を展望する」河原俊昭（京都光華女子大学）

「欧州・アジアと日本の小学教員養成と小中連携」林桂子（広島女学院大学）

「小学校英語活動で伸ばしたいコミュニケーション能力」安達理恵（愛知工科大学）

「小中連携プロジェクト型外国語活動」東野裕子（西宮市立高木小学校）

「小学校英語に言語獲得期を生かせ！－脳の機能特化と自動化－」成田一（大阪大学）

全体討論　（「OBK児童英語講師自己研鑽の会」の報告あり）

参加費：500円（菓子飲料提供） 参加資格：なし、一般の方の参加歓迎。学会年会費：無料。
問い合わせ：大阪大学 成田研 narita@lang.osaka-u.ac.jp
懇親会 場所：言語文化研究科 旧棟大会議室　費用：教員1000円、院生800円

シンポジウムの理念

今年度から小学校における外国語活動が正式に開始されたが、文科省は「言語や文化について体験的理解を深めるとともに」「積極的にコミュニケーションを図ろうとする態度を育成する」ことを目標に掲げ、英語の構造・仕組みやその運用技能を教えることを避けている。実質的な研修を行うこともないままに教員の英語力が著しく乏しいという実態を織り込んでいるのだ。諸外国のように言語獲得期の自動言語習得機能を活用することは期さない。媒体となる言語を習得することなく、どうやって外国語活動の中でコミュニケーションを行い、異文化の体験的理解を深めるというのだろうか。そもそも母語で図れないコミュニケーションをどうして外国語活動で図れると考えるのだろうか。子供の潜在的言語習得能力を生かせない現状は極めて残念だ。シンポジウムでは、言語習得理論を踏まえた上で、小学校における外国語活動を現在の制約の下で少しでもより実りあるものにする「新たな試みと理論」を取り上げるが、さらに中高大への連携も視野に、日本における英語教育のあるべき姿について、運用英語偏重で社内英語化の愚に陥り兼ねない世間の風潮に流されることなく、根本から考え直してみたい。

講演概要

高梨講師　大学に入ってからリメディアル教育をやっても遅すぎる。“落ちこぼれ”を最小限にする努力は、指導開始と同時に始めるべきである。それがReading Recoveryの早期治療の理念である。政府がその予算を惜しまなければ、一人当たり生涯数百万円の税金を無駄遣いしないで済むという計算もある。日本の英語教育の定期検診で必要なことは何かを考えたい。

河原講師　小学校の英語教育は学習指導要領の改訂に伴い外国語活動として開始された。始まったばかりだが、その行方をアジア諸国の動向を見ながら探っていきたい。アジアの国々では、日本と比較して、早くから小学校の英語教育に取り組んできた。そこから、どのような英語能力の児童が誕生しているか考えて、あわせて日本の英語教育の将来をも考察したい。

林講師　講演では、教員養成の基本となる（１）外国語教育目標と小中連携、（２）教員免許状取得のためのカリキュラム、（３）修業年限と教育実習について、欧州ではESL環境に近く、英語力の高いオランダ、スウェーデン、フィンランド、そしてアジアでは日本のEFL環境に類似している韓国、台湾、中国を取り上げ、日本の教員養成の問題点について考察する。

安達講師　小学校の外国語活動の目的は、英語スキルの向上ではない。しかし、推奨されている「英語ノート」は、英語教育に近い内容となっているため、担任教員の負担が大きく、課題となっている。講演では、これまでの児童の動機づけなどの情意面を調査した結果を報告しつつ、英語教育に拘らない“総合的なコミュニケーション教育”を提案したい。

東野講師　外国語活動では、「英語絵本の読み聞かせをしよう」等の課題を解決するため、児童が個人やグループでゴールを設定し、単元的なまとまりとして、各教科等と同様、担任が主となる授業が最適である。この種のタスク型の活動がプロジェクト型外国語活動であり、児童は英語を使う必然性を感じ、主体的・創造的な活動が結果的に言語習得を促進する。

成田講師　日本人が母語とはかけ離れた英語をストレスなく運用できる能力を身につけるには言語獲得期における脳の自動言語習得機能の活用が最も効果的な切り札になる。だがそれには諸外国のように、英語力のある教員による小学低学年での指導が不可欠で、日本のように英語力のない教員に教科書も与えずにその役割を担わせるのは無謀かつ無責任である。

OBK会長池亀葉子講師　10月10日「児童英語」の是非を巡り、大津由紀雄慶大教授と「対決型ワークショップ」を行い、「児童英語の害」などの見解を伺った後で、会場参加者を交えて討議した。「英語は危険なおもちゃだ」「いや、母語と英語の両方を豊かにできる」「発音はちゃんと教えているんですか？」など、白熱の議論の様子を報告し、本シンポジウムでも皆さんと討議を深めたい。

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※上記内容のポスター版（A4）をダウンロードできます。（ doc ファイル）
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※関連記事『新英語教育』３月号、４月号（2011年）をダウンロードできます。（ pdf ファイル）
『新英語教育』３月号「英語の社内公用語化は浅はかな思い込み！」
『新英語教育』４月号「日本の英語教育はどうあるべきか」

※関連記事『朝日新聞：私の視点』2010年9月18日（ jpg ファイル）
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第1回英語教育総合学会の風景

懇親会集合写真
（他に所用で中途退席の方 7，8 名もおられます）


第1回 英語教育総合学会の風景 （100余名参加）

第1回 英語教育総合学会

旧「英語教育総合研究会」

日時：7月31日（日）13：00－17：30
場所：大阪大学 大学院 言語文化研究科 新棟 2F 大会議室（豊中キャンパス）

シンポジウム
「日本の英語教育をどうするか」
―混迷する英語教育行政―

コーディネーター・司会：成田一（大阪大学）

「日本の英語教育の抱える課題」成田一（大阪大）

「コミュニケーション能力を育てる英語教育のために」八木克正（関西学院大）

「いかにして英語運用力を育てるか」門田修平（関西学院大）

「小中高教員の音声指導における課題」有本純（関西国際大）

「混迷する英語教育行政に転換を」江利川春雄（和歌山大）

「国際英語の授業実践」日野信行（大阪大）

全体討論　　司会・コメンテータ：竹内理（関西大）

参加費：500円（菓子飲料提供） 参加資格：なし、一般の方の参加歓迎。学会年会費：無料。
問い合わせ：大阪大学 成田研 narita@lang.osaka-u.ac.jp
懇親会 場所：言語文化研究科 旧棟大会議室　費用：教員1000円、院生800円

講演概要

シンポジウム・コンセプト

日本の英語教育は、82年に文法の教科書が消え、90年代のゆとり教育の実施とコミュニケーション重視を謳う英語教育への転換の流れの中で、海外の英語教育状況の誤解に基づいて提唱された浅はかな英語公用語化論とともに、文科省は「英語が使える日本人」を掲げ、論争を巻き起こしたが、それが沈静化した中で、最近は社長の思い込みの独断で英語社内公用語化に走る企業が再び世間を騒がせている。

高校では「英語での授業」が掲げられ、「小学校英語」の正式な始動を迎える中、英語教育が崩壊の危機に直面している観もある現状だが、文法・読解力と発音・聴解力に支えられた応用のきく英語運用力を育てるために、日本の英語教育がどうあるべきかを、言語習得理論や英語教育実践方略、教員養成など多方面から、日本の英語教育の抱える課題を理論と実践の両面から掘り下げ、あるべき方向を探りたい。

「日本の英語教育の抱える課題」：文科省の推進する「小学校英語」は教員の資質・時期・時間・教育内容・生徒数のどれをとっても、言語獲得の仕組みからは全く外れたものになっている。「英語での授業」というのも、生徒だけではなく教員の能力を無視しており、英語嫌いや落ちこぼれが激増しかねない。講演では、言語習得理論を検討した上で、それぞれ異なる日本の学校の実情に配慮して、言語基盤をきちんと養成し運用力につなげる方策について考えたい。

「コミュニケーション能力を育てる英語教育のために」：英語教育は、第一義的にコミュニケーション能力をつけるものでなければならない。コミュニケーション能力とは、読み、書き、聞き、話す総合的な言語運用能力である。何が分かったか、何が言いたいのか、これが英語運用能力測定の尺度である。些末な文法にこだわる限り、生徒の内容理解が進まず、運用においては怖気づかせるばかりだ。明治以降の呪縛から早く解き放たれなければならない。

「いかにして英語運用力を育てるか」：これまでの英語教育では、難度の極めて高い素材をもとに、「わかること」「知ること」に主眼を置いてきた。そして学習者に単語や文法の知識をつけさせればそれで「終わり！」だった。しかし、近年の研究により、「知っていること」と「できること」とは全く別物であることがわかってきた。講演では、語彙や文法規則の顕在学習から、潜在的な言語記憶形成へとシフトすることの意義とその方法について検討したい。

「小中高教員の音声指導における課題」：先ず、小学校における英語活動、中学校におけるコミュニケーション重視の授業、高等学校における受験指導や底辺校の実態など、各校種別に音声指導の実態を検討し、そこに含まれる問題点を議論し、現在の日本における英語教育の課題を浮き彫りにする。次に、免許更新講習、教育委員会および英語教育系の学会主催の研修会やワークショップを含め、教員の研修制度が、いかに不備であるかについて取り上げ、解決策を提案する。

「混迷する英語教育行政に転換を」：英語が「わからない」と回答する生徒が増え、成績が低下し続けている。英会話ゴッコのような授業を強いられ、文法が軽視され、英語の仕組みがわからない。英語の必要性も実感できない。だから嫌いになり、学ばなくなっている。政策の転換が必要だ。英語教育史から学び、ESL型ではなく、日本人にふさわしいEFL型の学習法を再確立しよう。現場教員の苦悩を共有し、協同的な学びで授業をよみがえらせよう。

「国際英語の授業実践」：母語話者の言語的・文化的枠組を超える「国際英語」の概念が英語教育界の注目を集めて久しいが、その理念をどのような形で授業実践に移せばよいかについては、明らかでない部分が多かった。講演では、「国際英語」教育に長年取り組んできた立場から、国際英語の教授法について概観するとともに、大阪大学における自分の授業実践についてビデオも用いながら報告する（コーディネーター注：本講演者は優れた授業実践に与えられる「大阪大学共通教育賞」を12回受賞）。

学会への会員登録・学会費

学会費

無料。
学会への会員登録希望の方はお名前とご所属をメールで連絡ください。
毎回（4～7月：1回、9～1月：1回）詳しい発表内容を配信します。

メール宛先・問い合わせ先：
   事務局 orchid-e [AT] kcc.zaq.ne.jp
   （メール送信の際は [AT] を @ に変更してください）

メールアドレスの変更

学会の連絡はメールのみですので、メールアドレスの変更があった場合には、事務局 orchid-e [AT] kcc.zaq.ne.jp までご連絡ください。

英語教育総合学会構成

会長　成田一（大阪大）

顧問　高梨庸雄

理事　赤野一郎（京都外大）

理事　有本純（関西国際大）

理事　江利川春雄（和歌山大）

理事　門田修平（関西学院大）

理事　河原俊昭（京都光華女子大）

理事　鈴木寿一（京都外大）

理事　竹内理（関西大）

理事　日野信行（大阪大）

理事　八木克正（関西学院大）

事務局

事務局長　川越栄子（神戸看護大）

会計　神野雅代（四天王寺大）

ウェブサイト管理　神野雅代（四天王寺大）（2020年1月〜）

　　　　　　　　　池谷太一（民間）（2006年5月〜2019年12月）

事務局委員　照井雅子（近畿大学）

事務局委員　仲田陽子（大阪大（非））

事務局委員　成田修司（大阪大（非））

企画委員

企画委員　名和俊彦（関西大（非））

企画委員　西尾由里（岐阜薬科大学）

企画委員　満尾貞行（横浜国立大学）

企画委員　若林香（暁中学校・高等学校）

以上（あいうえお順）

英語教育総合学会の理念と活動

日本の英語教育は、近年オーラル・コミュニケーションや実践英語に傾倒する傾向が顕著だが、これは必ずしも望ましいことではない。確かに従来の文法・訳読を主体とする英語教育が「読み・書く」という面では効果があったが、「聞き・話す」といった面で生徒や親、社会・企業の要望に応える成果を上げてきたとは言えない。しかし、これは教員養成の段階から中学・高校での授業に至るまで、音声教育がこれまでまともに行われてこなかったことの必然的な結果であり、従来の英語教育を全て否定する根拠にはならない。

英語とは極めて異質な日本語を母語とする学習者が対象となる日本の英語教育においては、文法・訳読という教育を通して英語力の中核となる基盤能力を養成することが不可欠である。その基盤能力を音声につなぐことでオーラル・コミュニケーションの能力が伸びるのである。本来、言語獲得期のメリットを生かす目的で、世界中の小学校が英語教育を導入しているが、成果を上げる国々と較べ、日本は、教師の能力や時間、教材、内容、生徒数、全てにおいて不適切・不十分な現状だ。このままでは（小学校低学年までの）早期英語教育で日本語との言語差の壁を越えるという効果も期待できない。英語教育のあり方について、企業に代表される社会や学習者に理論的には何の根拠のない誤った思い込みや認識があるとすれば、正しい英語教育の啓蒙を図り是正していかなくてはならない。これはカリキュラムの策定や効果的な授業の運営においても重要なことである。英語と同質な欧米諸言語における研究や授業方法・理論に追従するような対応にも批判的な目が必要だ。

英語運用の基礎・根幹となる能力を養い、実践力を育てていくにはどうするべきか、ということについては、極めて多くの関連領域［言語教育・計画、言語学（対照・理論・認知・心理・社会・コーパスほか、談話・会話分析など）、脳機能イメージング、文学・文化論、翻訳・通訳論＆技術、機械翻訳ほか］の最新の知見をも総動員することが可能な状況になっている。既存の英語教育関係の学会には数多くの研究会があるが、いずれも英語教育を比較的専門化された領域に絞って考えてきた嫌いがある。専門領域内での研究に留まらず、その成果を有機的につなぎ、さらに関連領域の知見を踏まえて、英語教育を総合科学的な視点から捉え直すことが現代的な課題となっている。

そうした学際的で総合的な研究領域として英語教育を捉え、言語計画、授業デザイン、授業素材・内容、教育理論・方法、言語習得理論、学習動機・戦略、運用技能養成、文法・語法・音韻研究などの成果を踏まえ、英語教育全般に亘って、研究・提言する目的で「英語教育総合研究会」の活動を続け、（ほぼ年2回のペースで）これまで12回のシンポジウムを開催するなど実績を上げてきたが、そうした活動をさらに充実・発展させるべく、23年3月これを改組し「英語教育総合学会」を設立した。英語教育を巡る行政や学校、社会の動きに速やかに応じる形で、旬な問題をテーマとして取り上げ、そのテーマに関わるいろいろな分野の第一線の研究者を講師陣に迎え、シンポジウムを開催し、学問的な裏付けのある講演を踏まえて、参加者の認識を深めるとともに、その方々の質疑も交えたテーマ討議を行い、その成果を踏まえた出版を行う。これにより、英語教育を巡る諸問題、望ましい英語教育の在り方に関する知見・認識を小、中、高校ならびに大学の教師、教育委員会、学習者、一般社会にも提示し、日本の英語教育が歪んだ方向に進むのを阻み、日本人に相応しい英語教育が実現するように、社会に働きかける役割を果たしたい。

なお、今日のネットの時代にはメール連絡やHPによって活動を通知できるし雑誌への掲載も利用できるので、学会の活動通知に郵送費などの連絡費は必ずしも必要ない。大学の研究者だけでなく院生や中学、高校の教員も複数の学界や研究会に所属することも少なくない実情を鑑み、会員の経済的負担が最小限に抑えられるように、シンポジウムなどの会合に参加した時にだけ参加費をいただき、年会費などの形の学会費は当面いただかないことにしたい。

英語教育総合学会会長　成田一

研究会代表からのご挨拶

既にJACETには退会届を提出していますが、「英語教育総合研究会」は「英語教育総合学会」としてこれまでのシンポジウムを中心とした活動をさらに発展させていきたいと思います。運営はこれまでの講演者の先生方を理事に迎え事務局ならびに企画委員とともに充実したものにしたいと考えております。学会と言っても、学会費を徴収する予定はございません。連絡もこれまで通りメールでいたします。今後とも皆様のご参加・ご協力をお願い致します。この件については理事の構成などを含め4月に正式なご通知を申し上げます。